一級建築士 過去問
令和8年(2026年)
問40 (学科2(環境・設備) 問20)
問題文
環境・設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
このページは閲覧用ページです。
履歴を残すには、 「新しく出題する(ここをクリック)」 をご利用ください。
問題
反映中…
一級建築士試験 令和8年(2026年) 問40(学科2(環境・設備) 問20) (訂正依頼・報告はこちら)
環境・設備に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
- 新築建物のコミッショニングとは、発注者の要求事項を明確にし、その要求に基づいて設計・施工等が適切に実施されていることを検証し、その過程を文書化するプロセスである。
- 建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)における星マークは、BEIの値が小さいほど星の数が増える。
- 我が国における「ZEB Ready」とは、再生可能エネルギーによる削減分を含めて、基準となる一次エネルギー消費量から50%以上のエネルギー消費量の削減を達成した建築物と定義されている。
- ESG不動産投資とは、環境・社会・ガバナンスの観点を不動産の開発・運用・投資に組み込むことで、建築物の省エネルギー性能等の向上を促進し、中長期的な資産価値の向上を目指す投資の枠組みのことである。
正解!素晴らしいです
残念...
画像拡大
この過去問の解説 (1件)
01
最も不適当なのは、「我が国における『ZEB Ready』とは、再生可能エネルギーによる削減分を含めて、基準となる一次エネルギー消費量から50%以上のエネルギー消費量の削減を達成した建築物と定義されている。」です。
ZEB Readyでは、太陽光発電などの再生可能エネルギーによる削減分を含めません。
環境省は、ZEB Readyを、再生可能エネルギーを除いて、基準一次エネルギー消費量から50%以上を削減した建築物と定義しています。つまり、建物の断熱性能を高めたり、高効率な空調・照明設備を導入したりする「省エネルギー」だけで50%以上削減することが必要です。
この記述は適当です。
コミッショニングは、建物や設備が、発注者の求める性能を実際に満たしているかを確認するための仕組みです。
まず、発注者が「どのような建物にしたいのか」「どの程度の省エネルギー性能が必要なのか」といった要求事項を明確にします。
そのうえで、設計、施工、試運転などの各段階で、その要求どおりに建物や設備がつくられているかを確認します。
さらに、確認した内容や試験結果などを文書として残します。
2026年に発行されたISO 24359-1についても、コミッショニングは、発注者の要求を明確にし、企画・設計・施工・運用がその要求に沿っていることを検証し、その過程を文書化するプロセスと説明されています。
この記述は適当です。
BEIは、建築物の設計一次エネルギー消費量を、基準となる一次エネルギー消費量と比べるための指標です。
BEIが小さいほど、基準と比べて使用するエネルギーが少なく、省エネルギー性能が高いことを意味します。
現在の省エネ性能表示では、基準からどの程度エネルギー消費量を削減できているかを星の数で示します。削減率が大きいほど星の数が増えるため、BEIの値が小さいほど、基本的に星の数は多くなります。
たとえば、BEI=1.0は、設計一次エネルギー消費量が基準一次エネルギー消費量と同程度であることを表します。
BEIが0.8であれば、基準より一次エネルギー消費量が少なく、省エネルギー性能が高いことになります。
この記述は不適当です。
ZEBは、建物で使うエネルギーをできるだけ減らし、さらに太陽光発電などでエネルギーをつくることで、年間の一次エネルギー消費量を少なくする考え方です。
その中のZEB Readyは、再生可能エネルギーによる削減分を含めず、省エネルギーだけで50%以上削減することが条件です。
たとえば、基準となる一次エネルギー消費量を100とすると、断熱性能の向上、高効率空調、LED照明などによって、50以下まで減らす必要があります。
太陽光発電によってさらにエネルギーを補ったとしても、その太陽光発電による削減分をZEB Readyの「50%以上」の判定に加えることはできません。
再生可能エネルギーを含めた削減率は、Nearly ZEBや『ZEB』などを判断するときに使われます。環境省では、Nearly ZEBについて、省エネルギーだけで50%以上削減したうえで、再生可能エネルギーを含めて75%以上100%未満削減するものとしています。
この記述は適当です。
ESGは、次の3つの考え方を表します。
EはEnvironmentで、環境です。
SはSocialで、社会です。
GはGovernanceで、企業統治などです。
不動産分野では、単に短期間の利益だけを見るのではなく、省エネルギーや脱炭素、災害への備え、利用者の健康・快適性などにも配慮して、中長期的な価値を高めることが重視されています。
たとえば、省エネルギー性能の高い建築物に改修すれば、環境負荷や光熱費の低減につながり、不動産としての魅力や価値の向上も期待できます。
国土交通省も、不動産分野へESGやSDGsに沿った中長期的な投資を呼び込み、社会課題に対応した良質な不動産を形成する取組を進めています。
参考になった数4
この解説の修正を提案する
前の問題(問39)へ
令和8年(2026年) 問題一覧
次の問題(問41)へ