一級建築士 過去問
令和7年(2025年)
問97 (学科4(構造) 問27)

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問題

一級建築士試験 令和7年(2025年) 問97(学科4(構造) 問27) (訂正依頼・報告はこちら)

木材及び木質系材料に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
  • 木材を常時湿潤状態にある部分に使用する場合、繊維方向の許容応力度は、所定の割合で減じた数値とする。
  • 繊維方向のせん断に対する許容応力度は、一般に、同樹種であれば、構造用製材より構造用集成材のほうが大きい。
  • 木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、長期許容応力度の2倍と定められている。
  • 製材の日本農林規格において、機械等級区分構造用製材は、構造用製材のうち、人工乾燥処理を施した材のヤング係数を機械によって測定し、等級区分したものである。

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この過去問の解説 (2件)

01

木材及び木質系材料に関する問題です。

選択肢1. 木材を常時湿潤状態にある部分に使用する場合、繊維方向の許容応力度は、所定の割合で減じた数値とする。

正しいです。

木材を常時湿潤状態にある部分に使用する場合、許容応力度は低減されます。

選択肢2. 繊維方向のせん断に対する許容応力度は、一般に、同樹種であれば、構造用製材より構造用集成材のほうが大きい。

正しいです。

せん断に対する許容応力度は構造用製材より集成材のほうが大きいです。

選択肢3. 木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、長期許容応力度の2倍と定められている。

誤りです。

木材の短期許容応力度(2/3F)は長期許容応力度(1.1/3F)の2/1.1倍です。

選択肢4. 製材の日本農林規格において、機械等級区分構造用製材は、構造用製材のうち、人工乾燥処理を施した材のヤング係数を機械によって測定し、等級区分したものである。

正しいです。

機械等級区分構造用製材はヤング係数を機械によって測定し等級区分したものです。

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02

この問題で覚えておくポイントは、木材の許容応力度は荷重条件や使用環境によって補正されることと、長期許容応力度と短期許容応力度の関係です。

では、各選択肢を見ていきましょう。
 

選択肢1. 木材を常時湿潤状態にある部分に使用する場合、繊維方向の許容応力度は、所定の割合で減じた数値とする。

木材は長期間湿潤状態に置かれると強度や耐久性が低下するため、構造設計では繊維方向の許容応力度を所定の割合で低減して使用します。

湿潤環境では安全性を確保するための補正が必要で、この記述は適正です。
 

選択肢2. 繊維方向のせん断に対する許容応力度は、一般に、同樹種であれば、構造用製材より構造用集成材のほうが大きい。

構造用集成材は、品質のそろったラミナ(板材)を接着して製造されるため、天然木の節や欠点の影響が少なく、品質が安定しています。

そのため、同じ樹種で比較すると、繊維方向のせん断に対する許容応力度は、一般に構造用製材より大きく設定されていて、この記述は適正です。
 

選択肢3. 木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、長期許容応力度の2倍と定められている。

短期許容応力度は、積雪時以外では長期許容応力度の1.5倍です。

一方、積雪時の構造計算では2倍となります。

つまり、問題文は「積雪時以外」と「積雪時」の倍率を逆にしているため誤りです。
 

選択肢4. 製材の日本農林規格において、機械等級区分構造用製材は、構造用製材のうち、人工乾燥処理を施した材のヤング係数を機械によって測定し、等級区分したものである。

機械等級区分構造用製材は、人工乾燥処理を施した製材について、機械でヤング係数(弾性係数)を測定し、その測定値に基づいて等級区分した製材です。

品質を客観的に評価できるため、構造設計で広く利用されています。

この記述は適正です。

 

まとめ

この問題では、木材の許容応力度の補正方法と構造用製材・構造用集成材の特徴が問われています。

特に試験では、短期許容応力度は「通常1.5倍、積雪時のみ2倍」という倍率の違いが頻繁に出題されるため、確実に覚えておきましょう。

また、湿潤環境での応力度低減や、機械等級区分構造用製材の特徴についても併せて理解しておくことが重要です。

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